≡ 世界の人口は2050年までに90億人に達し、十分な食料を確保できるのか ≡
= 戦前 日本の学校給食は、貧困児童の救済を主な目的として運営されてきた =
－ 健康の保持増進を図るのが目標とされ、明るい社交性及び共同の精神を養うことが主意 －
食料の生産・流通の正しい理解に導き、健全な食生活・望ましい食習慣を養うことと言う
ここに一つの未来図がある
【この企画はWeb NewsWeek _2019年10月16日（水） 記載に追記・補講した】
（文＝木村正人/ NewsWeek＿Column イラスト・史料編纂：涯 如水）
◇◆ 日本の学校給食システムで世界の子供たちを「食料砂漠」から救え =1/2= ◆◇
= NewsWeek＿Column 2019年10月16日（水） 欧州インサイドReport 木村正人
［ロンドン発］ かつて暗黒大陸と呼ばれたアフリカを含む世界の低所得国や低・中所得国で太り過ぎの子供が急増していることが15日、国際連合児童基金（ユニセフ）の報告書『子供、食料、栄養摂取』で浮き彫りになった。
下のグラフでは、低所得国や低・中所得国で太り過ぎの子供が10%以上になった国が急増していることが一目瞭然だ。 （注）世界銀行によると、高所得国は人口1人当りの国民総所得（GNI）が1万2376ドル以上、高・中所得国が3996～1万2375ドル、低・中所得国が1025～3995ドル、低所得国は1025ドル以下。
2000年から18年にかけ5歳未満の太り過ぎの割合は世界全体で5.5%から5.9%に増え、5～19歳では10.3%から18.4%に跳ね上がっている。
太り過ぎの5歳未満の子供の数は4010万人にのぼり、全体の5.9%。地域別に見ると――。
東欧・中央アジア14.9%（7人に1人が太り過ぎ） / 中東・北アフリカ11.2% / 北米8.8% / 南米・カリブ海諸国7.5% / 東アジア・太平洋6.3% ・・・・・・などの順だ。
経済協力開発機構（OECD）や欧州連合（EU）加盟国の5～19歳で1990～2016年にかけての太り過ぎの増加率を見ると、スロベニア168.8%、クロアチア160%、スロバキア157%、ポーランド131.1%。今年30周年のベルリンの壁崩壊が旧東欧諸国の食卓を豊かにしたのは間違いない。
5人に1人が太り過ぎ
グローバル化最大の勝者となった中国でも1985年に発育阻害（年齢に対する身長で評価され、長期にわたる慢性的な栄養状態を示す指標）は16%だったのに2014年には2%まで改善する一方で、太り過ぎや肥満は1%から20%に跳ね上がった。
2015年に肥満の子供（2～9歳）は1500万人に達し、中国は「肥満児大国」の1つになった。太り過ぎと肥満の子供を合わせると1億2000万人（2012年、中国疾病管理予防センター）という統計さえある。
急激な経済成長と都市化、技術の進歩が中国のライフスタイルを一変し、食生活が豊かになる一方で、運動不足の子供たちが増えた。中国ではふくよかな子供は豊かさの象徴とみなされる文化があり、太り過ぎに寛大だという。
ユニセフの報告書によると、5歳未満の子供の少なくとも3人に1人が栄養不足の発育阻害や消耗症（身長に対する体重で短期的・急性的な栄養状態の評価に用いられる）か、太り過ぎ。2人に1人が「隠れた空腹（ビタミンや他の必須栄養素の不足）」に苦しんでいる。
次回に続く…
◇◆ 日本の学校給食システムの質の高いサービスに羨望の声 ◆◇
・・・・・・ https://youtu.be/sKWs7h5KFJw ・・・・・
//////参考資料///////
■□ 「当たり前のこと」に感心する海外 制度自体が優れている？ □■
小中学校時代の思い出として、おいしい給食を挙げる人も多いのではないだろうか。ある意味で当たり前だった毎日の習慣だが、長寿の国・日本を支えるシステムとして海外で評価が高まっているようだ。
◆長寿健康国を支える「食育」
日本食は健康的だとして世界でブームになっており、日本人の食習慣のスタート地点でもある給食に脚光が当たっている。米ビジネス・インサイダー誌では、日本では「食育」という概念があることを紹介する。主菜、副菜、汁物などバランスの取れた給食メニューを写真入りで掲載しており、健康的な食べ物を選択することが、その日の体調と思考はもとより人生のレベルでも変化をもたらすとしている。こうして健康的な食習慣を早くから身につけるからこそ、世界的な長寿が実現し、肥満率も世界平均を遥かに下回っていると分析している。
米ワシントン・ポスト紙は、家庭への好影響に注目する。子供たちは給食でおいしいと感じたメニューを家庭で話題にし、また食べたいとリクエストする。こうして家庭でも給食と同じ献立を食べる機会が出てくることを評価している。ある地方自治体では給食メニューのフルカラーの料理本まで出しているようで、家庭でも好評な様子が伺える。給食は、子供はもとより大人にも波及し、健康で長寿の国の一端を支えていると海外は見ているようだ。
◆日本の給食、他にもこんなところがユニーク
給食といえば栄養バランスの良さが大きなメリットだが、それに加えて、海外のメディアは意外な特徴に注目している。豪公共放送のSBSは、栄養士であるシャーリーン・グロス氏が日本への視察旅行中に驚いたポイントを紹介する。氏が感嘆したのは、現場に調理師が配置され、温かい食事が提供されている点だ。給食室から漂う美味しい匂いは日本人にとっては当たり前だが、校内に調理室のない海外からは優れたシステムとして見られているようだ。
給食のシステムに感心するのは、アメリカのビジネス・インサイダー誌も同様だ。同誌では給食当番が教室への運び入れと盛り付けをする点に着目している。アメリカではスタッフが行うのが一般的なようで、何でも自分たちでやる文化が育まれていると高評価だ。また、各自散り散りではなく、机を寄せ合って班ごとに食べる習慣についても、食事のマナーが身につく良い方法だとしている。日本では当たり前になった給食制度だが、世界的な好例として評価されているようだ。
◆海外の学校での昼食はどうなっているのか？
気になるのは海外での学校での食事だが、一例として、アメリカの食事事情はそれほど充実していないようだ。米シティ・ラボ誌によると、加工食品や再加熱して出すだけの料理が主になっているようだ。ミシェル・オバマ大統領夫人による給食改善への取り組みも行われたが、利権絡みで法案成立が危ぶまれており、現トランプ政権は逆に塩分を増やすことや全粒穀物を減らすことに賛成する考えのようだ。
米ビジネス・インサイダー誌でも、日本の給食を「健康を害するものではない。原料は地元で作られ、ほとんど冷凍されない。肉に疑念の余地がない」としている。裏を返せば、アメリカの学校給食はあまり健康とは言えないようだ。また、日本の小中学校には自販機がなく、食べ物の持ち込みもほぼないことに触れている。アメリカでは持ち込みが許可されていることが伺われ、自由さと引き換えに粗食の懸念があるようだ。構内のカフェテリアでは揚げ物や糖分過多の食事も販売されているとのことで、前述の給食改善の試みが成功したとしても、生徒は結局揚げ物を選んでしまいがちなのかもしれない。
当たり前に思ってきた給食制度だが、諸外国と比較するとその良さに気づかされる。健康で長寿な人生のスタート地点として、海外の視線が集まっているようだ。
・・・・・・次回へ
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＿ 衝撃！「日本の給食は単なる食事じゃない！」＿
・・・・・・ https://youtu.be/9V0UAKJRuco ・・・・・・
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・・・・・・山を彷徨は法悦、その写真を見るは極楽 憂さを忘るる歓天喜地である・・・・・
森のなかえ
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