☆ 薩長の攻撃で焼け野原となった寛永寺の敷地の相当部分が、動物たちのパラダイスになる（1882年）。 ☆ 同志麻原コショウ氏により、千代田線・丸ノ内線・日比谷線を用いた霞ヶ関攻撃作戦が実行される（1995年）。 ☆ 湾岸戦争で親父が果たせなかったサダム・フセイン打倒を、12年目にして倅がリベンジ戦を開始（2003年）。 第一回ワールド・ベースボール・クラシックでイチローが世界の野球国を向こう30年敵に回す（2006年）。
本日記載附録(ブログ)
阿蘇山、箱根山、御嶽山など、このところ活発化しているように見える日本の火山だが、本当はどうなのか。
東日本大震災が起きたのは2011年3月11日。その4日後の３月15日深夜、富士山の直下でマグニチュード6.4の地震が起きた。
19世紀以前には、富士山宝永噴火並みかそれ以上の規模の噴火が毎世紀４～６回は発生していた。
2011年の東北地方太平洋沖地震の影響は？令和6年能登半島地震での地殻変動は？富士山は？そして、火山についていまどこまで分かっているのか――。
地震や地殻変動の観測し、火山防災に取り組み、噴火の予知を目指す藤田英輔！！！
【この企画はWebナショジオ（文＝川端裕人、写真＝的野弘路）】を基調に編纂（文責 & イラスト・資料編纂＝涯 如水）
藤田英輔(04) ; 第2回 予知できる噴火、できない噴火 ＝1/3＝
できればないほうがいい。
とはいえ、日本列島に住む限り、目を逸らして済むものでもない。
ならば、むしろ今分かっている基本的なことは知っておきたい。それこそ、地面の下をのぞき込むみたいに。
防災科学技術研究所の総括主任研究員、藤田英輔さんの専門は火山物理学。まさに適切なガイドである。
火山といえば地学で、物理学は物理だろう！ と高校の教科の感覚でいるとおかしなかんじがするかもしれないが、「物理学」はどんな学問にだってくっつくことができる特性がある。生物物理学もあれば、経済物理学だってある。なにか探究の対象を物理的な過程として解明しようとしたとき、あらゆる分野に物理学が誕生する。
「火山を研究する者としては、物理屋と地質屋って、自分たちでは呼んでますけど、大体2通りのアプローチがあるんです。その中で、私は物理的なアプローチをする方に入っています。地震とか地殻変動の観測をもとにして、地面の下で何がどう起こっているのかというようなことを考えていく。そして、最終的には噴火の予知ですね。そちらのほうに持っていきたいというのが、基本的な考え方です」
というふうに藤田さんは、自らの立ち位置を述べた。
では、具体的にどんなことをして、何を理解しようとするのだろう。
「マグマ溜まりって聞いたことがありますか。火山によって違うんですけど、まず地下数十キロくらいの深いところでマグマが溜まる場所ができて、マグマはまわりよりも軽いものだから、浮力で上がってきます。それが、だいたい深さ5キロから10キロの間ぐらいのどこかで釣り合って滞留するところがあって、箱根にしても桜島にしても、常時、そのあたりにひとつマグマ溜まりがあるんです。それから、それがもっと上がってくると1キロとか、もうちょっと浅いところに小さなマグマ溜まりができて、そこまでいくと、噴火に近くなるわけです」
高校の地学の教科書にそういう図が出ていたかもしれない。地下深いマグマの池みたいなものから、火道が伸びて火口に至るみたいなやつ。
ここは、観測点が多く、最近もニュースで取りあげられることが多かった箱根で具体的に見ていこう。藤田さんは、時系列になったグラフを画面に出して指さした。
「箱根には、いろんな機関がいろんなところで観測点を持っていて、当然、気象庁や、神奈川県の温泉地学研究所も持っています。全部で10カ所以上。それで、地震活動がどんなふうに増えていったかを見たものがこちら。これは地震の回数ですけど、2015年5月の連休前に急激に地震が増えてきているので、そういったことでちょっと活発化しているかなと。下からマグマが上がってきてる。上がってくるときにはバリバリ周りを割りながらくるんで、それによる地震活動だろうなというふうにわかってくるわけです」
・・・・・・・・明日に続く・・・・・
【参考資料】 : 火山噴火予知の現状と課題（4/4）
Ω・－地域防災との関わりにおいて－・Ω
== 藤井 敏嗣火山噴火予知連絡会会長 ・ 東京大学名誉教授 ==
こういう研究者は火山のホームドクターと呼ばれ、すべての火山にこのようなホームドクターを配置すべきとの声も聞かれます。しかし、上に述べたように、すべての火山が観測研究の対象になるわけではありませんから、現実的ではありません。
また、大学の定員減という方針のために、研究者が不在になったり、無人化する観測所も増えてきました。いまや、研究者が常駐するのは有珠山、草津白根山、雲仙岳、阿蘇山、桜島の５火山の観測所だけになりました。大学の火山観測所が火山防災の要の役割を果たすことができる火山は今ではごく僅かになってしまいました。
このような状況を受けて活火山法が改正され、今年度から各火山に学識経験者を含む防災協議会の設置が義務付けられました。本年４月以降、50の常時観測火山のうち、ほとんどの火山で、地球物理・地質、砂防・防災などの分野の学術経験者をメンバーに組み込まれました。今後の火山防災には、この火山防災協議会を積極的に活用することが望まれます。
６. 火山周辺の地域防災に向けて
噴火警戒レベルが導入されている火山では、レベル引き上げ、引き下げの判断基準の精査と公表が行われる事になり、すでに浅間山を含む３火山で公表が行われました。他の火山についても順次公表されることになっていますが、レベル引き上げに至らない段階でも、火山活動には様々な変化が生じることが予測されます。
このような個々の状況に対応して、どのような防災対応をとるべきか、あるいは取らないのかという判断は事前に防災協議会で行うことになっています。このような検討は、行政、学識経験者が一堂に会した場で行われることが望まれます。行政の防災担当者にとって、火山についての学習の場になるからです。
また、避難計画なども防災協議会で作成することになっていますが、その作成に当たっては、防災担当者と学識者だけでなく、地域住民も参加したワークショップなどを考えてもよいと思います。この手法は住民の火山噴火に関する理解を高めるためにも大変有用です。台風対策のタイムラインの作成などでは、住民を巻き込んだワークショップなどが実効を上げてきています。
火山災害についても同様の試みがあってもよいと思います。これまでは、地方自治体あるいは気象庁が一方的に警報や避難警報などの防災情報を発信し、住民はそれに従って行動するという、受け身の体制が多かったように思います。
避難計画づくりに住民も参加するようになれば、住民が自らの課題として防災を捉えるようになり、公助とあわせて、災害を減らす事につながると思います。
おわり
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